オゾンによる健康被害を未然に防ぐにはオゾン濃度の管理が重要

オゾンの許容濃度は、日本産業衛生学会が1963年に提案した0.1ppm（0.2mg/立方米）です。この濃度は大部分の人が不快な臭いを感じ、場合によっては鼻や喉に刺激を受けます。

ただし、1日8時間の作業であれば健康に大きな影響はないとされ、0.1ppmの濃度があれば除菌・脱臭効果は十分見込めます。有人空間でオゾンを使用する場合は、0.1ppmを超えないように濃度管理を行う必要があります。

0.1ppmを越えると、数時間で視覚低下や肺機能障害、呼吸困難などの症状が現れ、さらに濃度が50ppmになると1時間で生命に危険が及びます。このように、オゾンの濃度が上がるにつれて、人体に及ぼす悪影響も大きくなっていきます。オゾン臭の感じ方は個人差があるため、安全性を十分考慮して対処することが重要です。

オゾン濃度は、オゾンの発生量（mg/h）を室内の容積で割り、さらに2.14（オゾンの分子量/物質量）で割ることで求められます。

しかし、発生したオゾンは徐々に分解され、空気中の物質と反応するため、作業環境下でオゾンの臭気を感じなければ概算の50%、臭気を感じるようであれば30%の濃度が最終的な室内濃度と推測出来ます。

より適切なオゾン濃度を測定したい場合は、オゾン計測器を導入するのが一般的です。オゾン計測器は測定レンジの広さにより、導入コストやメンテナンスコストが異なります。そのため、設置場所や測定場所までの距離など作業環境を考慮して、選定する必要があります。